必要な死亡保障額の計算
がん保険はその名前からもわかるように「がん」のみに対応した保険で、万が一がんに罹った場合に必要となる高額な治療費を保障してくれるものです。
そのため、がん保険では治療保障が原則となっていますが、商品によってはがんが直接の死因になったときの死亡保障を付けているものもあります。
がん保険に死亡保障が必要かどうかという点で選び方を迷っているのであれば、自分に万が一のことがあった場合に必要な死亡保障額がいくらになるのか計算してみましょう。
必要な死亡保障額が見えてくると、その他の生命保険の選び方も見えてくることでしょう。
まず必要な死亡保障額とは、もし夫が死亡した場合に残された妻、子どもなど家族が生活に困らないために必要な保険金額のことです。
簡単に言うと、今後必要な家族の支出から家族の収入と現在の資産額を引いたものになります。
支出の累計額は、今後支出するであろう生活費や住居費、教育費などの合計ですが、何かあればこのくらいで生活しよう、という目標の数字をあてはめて計算しましょう。
収入は、公的年金（遺族年金や老齢年金）、死亡退職金や弔慰金などの企業年金、妻の収入などを合計します。
累計する期間は、一般的に妻の平均寿命までか子どもが独立するまでです。
現在の資産額は、貯金だけでなく株式や別荘など、いざとなったら換金できるものも含めて計算します。
計算した結果、例えば支出の累計が１億５０００万円だったとします。
現在の資産額がその額を上回っていれば、夫が死亡した後に収入がなくても残された家族の生活は大丈夫と言えそうです。
つまり客観的には死亡保障は必要ないでしょう。
しかし例えば現在の資産額と収入の累計を足しても１億円にしかならない場合、５０００万円の不足が生じます。
この不足分に対しては、必要な保障額として保険を掛けておきたいところです。
このように実際の生活を見つめて数字を入れて計算していくと、保険に対して無駄に頼りすぎていないか、あるいは今の保険では不安だ、など確実な見直しができると思います。